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まず、耳型採取は誰でもやっていいのかというと、現在は耳鼻咽喉科学会から指針が出ており、認定補聴器技能者が行うようにとされています。

では、認定技能者であれば誰でも出来るのかというと、そう単純なものでもありません。
認定技能者は全員、耳型採取について一定の研修は行っています。ですがその研修だけでは全く不足しています。

もっと研修を積まなければ採取出来るようにはなりませんし、そしてその後も現場で採取する頻度が高いことが必要です。研修を積んだ時点で出来るようになったとしても、現場で採取することがあまりないような場合、だんだんと耳型採取の腕がおち、出来なくなってしまいます。

ここ10年前後の平均的な数字として、全国で年に40件程度の耳型採取での事故が起きています。スキャナーでも鼓膜損傷などが絶対起こらないというわけではないでしょうが、事故件数が激減して、安全に耳型情報が得られるようになるのは確実です。

この安全というのは非常に重要ですが、他にもメリットは多くあります。鼓膜に傷があったり、手術を経験している耳であっても、補聴器販売店で耳型データが得られます。

また、熟練の腕を持つ必要がなく、トレーニングさえ行えば誰でもが安全で上手にスキャンデータを取ることが出来ます。

それから、これは販売店の都合ですが、荷物として耳型をメーカーに送る場合、千円弱の送料が発生してしまいますが、それも必要なくなるということになります。

他にもメリットはありますが、とにかく安全に早くデータを取ることができ、お客様の負担が格段に軽減しますので、待ち望まれていたシステムで、実はこれまでにもあることはありました。

ただ……

ものすごく大掛かりな機械であったり、扱いが難しいとか、そして、なにより高価すぎて補聴器販売店ではとても手が出ない、これまではそんな代物でしたが、今回のものは片手で取り扱いが出来て難しい技術も必要なく、価格的には高いですが、これぐらいはするよな～という感じで全く手が出ないというほどでもなくなりました。

医療費控除を受けるには何が必要かというと…。
まず購入前、補聴器相談医の診断を受けなければなりません。
補聴器相談医は一番多い東京都で約400人、最も少ない県で20数人が登録されています。

そこで、補聴器適合に関する診療情報提供書を書いてもらいます。
その書類の中に、「補聴器を必要とする主な場面」という項目で、

□医師等による診察や治療を受けるために直接必要

という医師がチェックを入れる欄があります。
ここにチャックを入れてもらえない場合、補聴器購入費は医療費控除の対象になりません。

診療情報提供書は認定補聴器専門店か、認定補聴器技能者がいる補聴器販売店に提出しなければなりませんので、提出した際にコピーを取ってもらいましょう。

そのコピーしたものと、補聴器購入時の領収証の二つが、確定申告を行う際に必要となります。
どちらも提出する必要はありませんが、税務署から求められた場合には提示しなければなりません。

ただ、その方は、自転車に乗っている時に言葉でコミュニケーションを取ることはあきらめていらっしゃいました。

ところが、ホームページで補聴器を紹介しているコーナーで、“外マイク耳あな型は風切り音が気にならない”と私が書いていたのを見つけられて来店いただきました。

補聴器を作製して試聴していただきながらその間にマイクチューブの長さの変更など行い、自転車で走っている時でも話しができるということで、まだ十分使用出来る耳かけ型補聴器をお持ちであるにもかかわらず、外マイク耳あな型補聴器の購入を決めていただきました。

私も、補聴器を着けて扇風機の風をあびたり、風の強い時に外に出て使ったりして効果は体験していましたが、ここまで外マイクのメリットを感じていただいたお客様に、実際にお会いするのは初めてで、ホームページの補聴器紹介の箇所に、わざわざ外マイク補聴器の欄を作って良かったと改めて感じたところです。

昨年一年間で出荷された補聴器の価格帯別の割合が出てきました。
構成比は下のグラフのようになっています。

この価格はカタログに掲載されているメーカー希望小売価格になります。
店舗によっては多少値引きして販売されている場合もありますが、値引き前の価格ですので、実際の販売価格帯とは少し違ってきます。
また、両耳同時購入の場合、単純に片耳価格×2ではなく、割安なメーカー希望小売価格が設定されている場合もありますが、それも割引前の価格で計算されています。

充電タイプの補聴器では、充電器の金額は引いた価格になっており、また、器種によってはオープン価格で希望小売価格の掲載がない物もありますが、それはこのグラフには含まれていません。

10万円以下の中では、総合支援法対応器種とポケット型で約半分。
補聴器の出荷台数で耳かけ型は耳あな型のおよそ2倍の数になっていますが、どの価格帯でも耳あな型と耳かけ型の比率はおよそ１：２になっています。（10万円以下の価格帯を除く）

以前は、耳あな型は少し高価格になる傾向がありましたが、現在ではその傾向はほとんどなくなってきているようです。

※10万円以下の耳あな型は元々少ないので、その価格帯では耳かけ型の比率が大きくなっています。

小金井補聴器でも価格帯の比率はほとんど変わりません。平均で約20万円、高価な補聴器では50万円を超えます。

一生に１回だけ購入すればずっと使用出来るというのであれば良いのですが、数年で買い換えが必要になってくるのにこの価格です。
日本では補聴器の普及が進んでいないことはこれまでも言ってきました。2018年は2017年と比較して4%伸びていましたが、10年前と比較して27.1%。年平均にしてやっと2%を超える程度しか伸びていません。
販売台数が増えてくれば、当然価格は下がってくると思いますが…。

売れないから価格が下がらないのか、価格が下がらないから売れないのか、
悪循環が起きているのでしょうが、補聴器業界が力不足なのは明らかです。
販売数が伸びれば、価格は今の半額くらいになってもいいのではと思っています。
そんな時が早く来るよう、多くの方に補聴器を使ってみたいと思ってもらうために、

まだまだ考えなければならないことがいろいろとあるようです。

まず、補聴器の着脱ですが、個人差も大きいですし、あくまで一般的にということで。

補聴器の開始時期が70代前半くらいまでであれば、それほど問題なく補聴器を着けることができます。
慣れるのも比較的早いようです。

90歳を超える方でも、装用歴20年という場合には、補聴器を自在に扱っていますので、慣れてさえいれば90歳の方でも問題ありませんが、90歳で初めてとなると、誰かの手助けは必要になると思います。

それから、理由がもう１つあります。
難聴を放置しておくと、明瞭度が下がってしまうことが多いこと。
ハッキリ聞き取る能力そのものが低下しますので、補聴器を使用して聞こえるようになっても、聞き取るということは難しくなります。
そのため、補聴器の効果もあまり感じられなくなります。

それから、もう一つの興味深い調査結果は…。
日本では補聴器の満足度が低いことは書きましたが、両耳難聴の方で、補聴器を両耳に装用している方と、片耳装用の方とでは大きな差が出たということです。

両耳装用では42%の方が満足しているのに対して、片耳装用で満足している方は24%になっています。

静かな場所で2～3人の会話であれば、片耳装用でも補聴器の効果は感じられますが、大人数の会話であったり、騒がしい場所であったりした場合には、両耳と片耳では補聴効果に大きな差が出ますので、満足度の差も大きくなったものと思います。

このホームページの「きこえについて」の箇所で書きましたが、お客様の耳のきこえの状況が把握できれば、補聴器を装用してのきこえの目標が設定できます。その目標は、決して何でも聞き取れるということではありません。

お客様の耳のきこえの状況を把握するには、語音聴力測定が必須となります。

補聴器をしない裸耳での語音測定と補聴器を装用しての語音測定の両方が必要です。

最初から70点のきこえにすることは難しいですが、補聴器装用を開始したばかりのころは50点のきこえだとしても、70点を目指して調整していくことを説明し、一ヶ月後に60点、二か月後に65点、三か月後に70点のきこえになれば、ある程度は満足していただけるのではないでしょうか。

ところが、70点を本来の目標とするお客様に対して、そのことを告げないでいると、ほとんどのお客様（及びそのご家族の方）は、補聴器を着ければ何でも聞こえる（聞き取れる）と思いこんでいます。

つまり補聴器で100点のきこえが得られると…。

そして、上手く調整して70点のきこえが得られたとしても、100点取れると思っているお客様は70点のきこえでは満足することはありません。

そういう２つの理由で補聴器に満足しない方が多く、それを口に出して周りの方に言うことになりますので、難聴になってきた補聴器未経験の方々にも「補聴器ってダメらしいね」という風潮が広がり、補聴器を使ってみようという方がなかなか増えない原因の一つになっているのではと思います。

ヨーロッパでは満足度が低い国でも70%は超えていて、80%を超えている国がいくつもあります。

この満足度が低いことと、難聴を自覚しているのに補聴器を使わない方が85%以上になっていることは、大きく関連しているのではないでしょうか

補聴器が販売されている多くの国では、フィッターになるには資格が必要です。
日本では、その資格制度がありません。
「認定補聴器技能者」という資格はありますが、まだ公的な資格ではありませんし、その資格など持っていなくとも補聴器を販売することは可能です。

知識を貯めこんだだけで上手くいく世界ではありませんが、最低限の知識は持っていてほしいものです。
ですが、それを持っていない人が多いのも事実です。

最初から経験豊富なフィッターはいませんので、勉強はしていても経験不足が理由で上手くフィッティングできないのは、専門ある面では仕方ないのかもしれません。（ただし、プロのフィッターとしては　いつまでもそんな言い訳はできませんし、装用者にとっては仕方ないでは済まされないことだとは思います。）

どんな時に使う機能かというと、電話機が黒電話だった時代に、電話で会話する場合に補聴器をT（テレコイル）モードにすると、電話相手の声が良く聞こえました。

黒電話の受話器に内蔵されていた誘導コイルからの漏洩磁束（漏れ出している磁気）に音声の成分があり、その磁束をテレコイルで補聴器に取り込み、音声に変換して聞かせるというものです。

また、もっと小規模の公民館や、福祉会館、市民集会所のようなところでは、携帯用ヒアリングループがロッカーなどに置いてあり、難聴者の集会などで使用できるようにしている施設もあります。

補聴器メーカーには世界６大メーカーといわれているものがあって、
世界中の補聴器の90%以上がそれらのメーカーのものになっています。